実務者研修教員講習会

あなたの介護キャリアを「実務者研修の教員」というかたちに結実させませんか?

実務者研修教員のみならず、介護職のリーダーとして後輩指導に役立つ資格です。


2017年3月受講生募集中

一般社団法人知識環境研究会[教育会]は、2017年3月に、7日連続の短期集中で修了する「実務者研修教員講習会」を東京で開催いたします。

介護福祉士国家試験受験の際は、実務者研修の修了が求められます。実務者研修教員講習会は、実務者研修の教員を養成するための、厚生労働省指定の講習会です。本講習会は、実務者研修を担う教員を育成するものです。


1.概要

実務者研修教員講習会は下記要領で開催いたします。

1.1.開催日

●2017年3月21日(火)~3月27日(月)

●短期集中で7日連続の実務者研修教員講習会です。


1.2.会場

  • 今回の実務者研修教員講習会は、東京都港区での開催となります。
  • 会場は、JR「田町」駅徒歩1分にある「読売理工医療福祉専門学校」です。
  • 詳細は予約確認メールにてご案内いたします。

JR田町駅までの経路検索

1.3.対象者

実務者研修教員講習会の対象者は、実務者研修教員をめざす方です。

ただし、実務者研修の教員になる際には、就任時点で下記(1)(2)のいずれかに該当する必要があります。

(1)介護福祉士資格取得後、実務経験が5年以上の者

(2)介護に関する科目を教授する資格を有する者(具体的には下記のいずれかに該当する者)

(A) 大学、高等専門学校の教授、准教授、助教または講師
(B) 養成施設、福祉系高校(一般)での教歴3年以上
(C) 福祉系高校(特例)での教歴5年以上
(D) 実務者研修での教歴5年以上


1.4.講師

実務者研修教員講習会は、佐々木由惠日本社会事業大学教授の監修の下、介護経験、教育経験ともに豊かな講師陣が担当します。

佐々木 由惠(監修)

日本社会事業大学社会福祉学部福祉援助学科教授
(看護師、助産師、社会福祉士、介護福祉士、介護支援専門員)


1.5.修了証

実務者研修教員講習会の修了者には、厚生労働省が定めた様式による「実務者研修教員講習会修了証」を交付します。

1.6.本カリキュラムの特色

実務者研修教員講習会は「介護職が持った多様な思考パターン(思考スキーム)を踏まえ、より安全で安心な介護を提供するための現場リーダー層としての介護福祉士を育成する教員」を養成することをめざしています。

弊会が研究を通じて得た知見を基に、介護福祉士養成をめざすみなさまによりよいカリキュラムを提供します。

[本講習会に関連した研究成果]


2.学習日程

  • 実務者研修教員講習会は、7日間で実務者研修教員となるために必要な知識とスキルを50時間学びます。
  • 学習の日程は次のとおりです。
  • 各日8:50に開場します。適宜、昼食休憩・小休憩があります。授業中は飲食が可能です。

実務者研修教員講習会学習日程

  • 「介護教育方法」では、教育方法の基礎的理論を学び、介護福祉教育で応用するための具体的な教授・学習内容について理解します。
  • 「介護過程の展開方法」では、介護実践のためのアセスメント、計画立案、実施、評価の過程展開を学び、演習を行います。
  • 実務者研修の目的、評価方法」では、実務者研修の目的と研修の構成・評価のあり方を学び、実務者研修の教育方法について理解します。


3.学費

  • 実務者研修教員講習会の学費は次のとおりです。金額は教材費等すべてを含んでいます。
  • 事前の銀行振込がお得です。

当日支払の場合・・・・・100,000円

銀行振込の場合・・・・・ 96,000円

上記金額には、教材費を含んでいます。また税込の金額です。


4.お申込み

  • 実務者研修教員講習会に参加希望の方は、本サイトのフォームからお申し込みください。
  • FAX、郵便でのお申込みを希望される場合、「FAX・郵送用申込書」に記入の上、FAX、郵送でお申し込みください。
  • FAX・郵送用申込書

  • 申込みを受け付け次第、事務局からの「予約確認」をメールもしくは郵送でお届けします。その際、学費の支払い方法などについてもお知らせします。
  • 参加登録後、2日経過しても事務局から予約確認メールが届かない場合、お手数ですが、お電話にてお問合せください。

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連絡窓口電子メールアドレス:info@ackk.or.jp


5.お問合せ

実務者研修教員講習会についてのお問合せは 一般社団法人知識環境研究会[教育会]までご連絡ください。

一般社団法人知識環境研究会[教育会]
〒101-0044 東京都千代田区鍛冶町2-11-22
電子メール:info@ackk.or.jp
TEL:03(3252)2472
FAX:03(6779)4703

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